会社のホームページを公開したい、WordPressでサイトを運用したい、メールアドレスを自社ドメインで持ちたい。こうした場面で必要になるのがレンタルサーバーです。
ただ「サーバーを借りる」といっても、種類や選び方がわかりにくく、どこから手をつければよいか迷うことも多いでしょう。この記事では、レンタルサーバーの仕組みから法人利用で知っておくべきことまで、順を追って説明します。
サーバーとは何か
サーバーとは、インターネット上でデータを保管・配信するコンピュータのことです。あなたがブラウザでWebサイトを開くとき、裏側では「サーバー」がそのページのデータを送り出しています。
会社がホームページを公開するためには、そのページを置いておく「場所」=サーバーが必要です。サーバーは24時間365日稼働し続けることが求められるため、自社で用意するより専門の事業者から借りるのが一般的です。
レンタルサーバーの仕組み
レンタルサーバーは、1台のサーバーを複数のユーザーで分け合って利用する「共有サーバー」が一般的です。
利用者は専用の管理画面にログインし、次のような操作を行います。
- ファイルのアップロード(Webサイトの公開)
- データベースの作成(WordPressなど)
- メールアカウントの設定
- SSL証明書の取得・適用
- バックアップの設定
事業者のサーバー設備はデータセンターに置かれており、電源や回線の二重化など安定稼働のための設備が整っています。
VPS・専用サーバーとの違い
レンタルサーバー以外にも、VPS(仮想専用サーバー)や専用サーバーという選択肢があります。
| 種類 | 概要 | 向いている用途 |
|---|---|---|
| レンタルサーバー(共有) | 複数ユーザーで1台を共有 | 会社サイト・WordPressブログ・メール |
| VPS | 仮想的に独立したサーバーを占有 | 独自アプリ・開発環境・高負荷サイト |
| 専用サーバー | 物理サーバーを1社で占有 | 大規模サービス・高セキュリティ要件 |
中小企業の一般的なWeb・メール用途であれば、レンタルサーバー(共有) で十分です。VPSはサーバーの管理知識が必要になるため、IT担当者がいない会社には扱いにくい面があります。
法人利用でサーバーに載せるもの
会社でレンタルサーバーを使う場合、次のものをまとめて運用することが多いです。
- 会社のホームページ:HTMLファイルやWordPressなどのCMSを設置
- メールアドレス:
info@会社名.jpのような自社ドメインのメール - WordPressサイト:更新・ブログ記事などのCMS運用
- データベース:WordPressやWebシステムで使うMySQLなど
これらが1つのサーバーに同居しているため、サーバーを変えるときは一括で移転する必要があります。メールが絡む移転は特に注意が必要で、切り替えのタイミングを誤るとメールが届かない時間が生じることがあります。
ドメインとの関係
サーバーとセットで必要になるのがドメイン(example.co.jpのようなアドレス)です。
ドメインは別会社で契約・管理することもできますが、多くのレンタルサーバー事業者が「独自ドメイン1つ無料」などのキャンペーンを行っています。
ドメインとサーバーをつなぐ設定がDNS(ドメインネームシステム)です。DNSの設定を変えることで「このドメインへのアクセスはこのサーバーに向ける」という指示ができます。
法人利用では、ドメインの管理会社、DNSの設定画面にアクセスできる状態かどうかを事前に確認しておくことが大切です。
SSLとセキュリティ
現在のWebサイトでは、https://で始まるSSL対応が標準です。SSLが設定されていないサイトはブラウザに「保護されていない通信」と表示され、信頼性が低く見られます。
主要なレンタルサーバーはLet's Encryptなどによる無料SSL証明書の自動発行・更新に対応しています。契約時に設定を有効にするだけで対応できるケースがほとんどです。
バックアップの考え方
サーバー上のデータは、誤操作やサーバー障害によって失われることがあります。
主要なレンタルサーバーは自動バックアップ機能を提供していますが、バックアップから復元できる期間・方法はサービスによって異なります。
契約前に確認しておきたい点は次のとおりです。
- 何日分のバックアップが保存されるか
- 自分でダウンロード・復元できるか
- バックアップはオプションか標準機能か
まとめ
レンタルサーバーは、会社のWebサイト・メール・WordPressをまとめて運用するための基盤です。
選ぶときは料金だけでなく、SSL・バックアップ・サポート体制・移転時の対応まで確認しておくと、後からの手間が減ります。
どのサービスが自社に合うか判断に迷う場合は、契約前に状況を整理する相談を活用してください。